予防医療と健康経営

早期発見や早期治療という考え方から、未然に防ぐ「予防医療」へ

私たちの国の健康医療環境は少子高齢化が増加するにともない、一段と厳しさを増してきています。年間40兆円を費やしても国民の健康は守られないばかりでなく、2人に1人はがんを患っているような事態です。さらに1年に1度の健康診断で異常ありと言われなくても、どこか調子が悪いと自覚している人は、その何倍もいます。そんな体を古くなった車に例えたら、ブレーキのききが悪いのに「走るのに支障がない」と言われ、走行しているのと同じ。何もしなければいつ事故がおこっても不思議ではありません。一方で病気の70%以上は生活習慣の改善で予防できると言われています。まずは対症療法の医療や健康診断だけに頼らず、自分の体は自分で守るという予防医療に目を向けてください。
とは言え、予防医療と聞くと、何やら難しくて近寄り難いイメージがしませんか?──そんな事はありません。簡単に言えば「アンチエイジング」、つまり“いつまでも健康で若々しく生きる”と言うことなのです。
細胞を若々しく保つことで、老化を予防することができ、将来的に介護状態(寝たきりや認知症など)になることを防げます。そして、いつまでも健康でいることで、楽しい人生につながるのではないでしょうか。

健康経営とは

「健康な従業員こそが収益性の高い会社をつくる」

今、健康管理を個人任せにせず、企業が積極的に関与する「健康経営」が注目されています。健康経営とは、「企業が従業員の健康に配慮することによって、経営面においても大きな成果が期待できる」との基盤に立って、健康管理を経営的視点から考え、 戦略的に実践することを意味しています。
従業員の健康管理・健康づくりの推進は、単に医療費という経費の節減のみならず、生産性の向上、従業員の創造性の向上、企業イメージの向上等の効果が得られ、かつ、企業におけるリスクマネジメントとしても重要です。
さらに、金融機関が、従業員の健康配慮への取り組み評価に応じて融資条件を設定する「健康経営格付」を導入するなど、経営戦略の柱へと組み込む動きが加速しております。
健康管理を組織戦略に則って展開することがこれからの企業経営にとってますます重要になっていくものと考えられます。

新しい時代の“経営者の在り方”とは?

アメリカでは1980年代に、ロバート・ローゼン氏によって『ヘルシーカンパニー(健康経営)』の思想が提唱されました。そしてそれは、多くの企業が自社の社員の健康づくりに積極的に取り組み、様々なフィットネスプログラムを導入、実施するキッカケとなりました。日本では2012年頃よりスタートし、従業員などの健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践しようと取組みが行われています。こうした健康への意識が高まる中で、今後経営者には、企業の理念に基づきながら、社員の健康への投資を行うことが求められます。そうした取り組みが、社員の活力向上や生産性の向上、更には組織の活性化をもたらし、結果的に業務向上や株価の向上につ繋がっていくということです。
企業の成長や存続に、社員一人ひとりの活躍は必要不可欠です。そしてその基盤は、病気をしない健康な体作りです。時代は「個人の健康は個人の責任」から、企業が主体となって社員の健康管理に積極的に取り組む「健康経営」にシフトしつつあります。近年の研究では企業が、健康管理プログラムに1ドルを投資すると3.27ドルの医療費抑制効果が上がり、なんと3倍ものリターンが得られるという結果が出ています。会社の将来と社員一人ひとりの双方に対して責任を背負う経営者として、健康経営の概念を取り入れてみてはいかがでしょうか。

日本免疫研究会からのご提案

現在私たちは、健康診断や人間ドックなどを利用して、年に1回の検査を行っています。しかし、その検査で異常が見付かる事はあっても、病気を「未然に防ぐ」事は出来ません。
日本免疫研究会では、健康経営に対して予防医療の視点から取り組んでいます。つまり“いつまでも健康で若々しく生きる”ために、人間の体を作る60兆個の細胞を常に確認しながら、病気を未然に防ぐためのプログラムを行うという事です。短期で終わってしまう持続性のないカリキュラムではなく、長期に渡って無理なく出来る内容をご提案致します。